前回のあらすじ。
隣町の建設ラッシュによる資材輸出利益のおかげで、開発は順調に進む。
人口は既に目標の半分を越えて、このペースなら人口1万人は軽く達成可能。
さて、上図は前回建設した高層マンションを売却しているところ。
売却益も36億円ほどあり美味しい。
資金は208億円ほどあるのですが、未払い法人税が372億円もあるためこのままでは納税できない……。
……というよりは、法人税を増やさないために昨年度に売却しなかったのですが。
年度内に売却益を出すと法人税が増えるため、翌年まで売却を待っていたのでした。
もちろん、その分今年度の法人税が増えるのですが……。
さあ、我々の街と塔を作ろう
法人税対策が功を奏して、無事に法人税を乗り切りました。
それでも、残金は127億円程度なのですが。
まだ売却していない高層マンションが残っているため、必要なら更にマンションを売ればいいのですが。
現時点での人口は7555人。
目標まであと2500人程度。
というわけで、真打の超高層マンションを建設します。
周囲は十分に発展しており、十分な利益が見込めると判断。
ただ、建物自体は101億円で建設出来るのですが、租税公課が9億円ほどかかるのは想定外。
超高層マンションAは1棟で1000人もの住民が住める凄まじいタワーマンション。
ただ、建設期間も長く必要資材も多い。
高層マンションが2ヶ月で建つのに対して、超高層マンションは建設に4ヶ月弱もかかります……。
人口増加については高層マンションをメインとするのは変わりないです。
あゝ憧れの不労所得
法人税の納税が終わり、株式配当を控えたある日。
ナイコン精機が株式併合したという情報が入ってきました。
イベントの存在は知っていたのですが、実際に発生したところを見るのはこれが初。
株式併合は株価が50円以下になると発生するイベント。
発生すると保有株数が1/10になる代わりに、株価が10倍になります。
保有資産の金額は変わらないのですが、株式優待の条件を満たさなくなる可能性があるので注意。
(今回発生したナイコン精機は株式優待がないため関係ない)
尚、逆に株価が50,000円以上になると株式分割というイベントが発生します。
こちらは保有株数が10倍になる代わりに株価が1/10になるというもの。
通常、株価は高くても数千~1万円程度なので、株価が5倍以上に高騰するのが条件なのでかなり厳しい。
でも仮に発生した場合、株式の売却益はかなりすごいことになりそう……。
株式で利益を得る方法は3つ。
- 株式の売買による利益
- 株式を保有することによって得られる株式配当
- 株主優待
というわけで、株式配当を実施。
利回りは2%程度と低いですが、バブル崩壊後の不況下では他者平均より高い方。
膨大な資産があれば、働かなくても株式配当だけで生活できるかもしれません。
ただ、仮に生活費が1年に300万円かかるとして、利回り2%で300万円の配当を得るには1.5億円の資産が必要。
不労所得で隠居生活なんて諦めて、がつがつ働いた方がいいのだろうか……。
というわけで、恒例の人員増強。
社員数が多いほど追加人員は増えるため、気が付けば27人が入社するほどに成長しました。
1.5億円の資産がなくても、新正弦急行に入れば給料がもらえる。
尚、業務負荷は高いためがつがつ働くことを強いられる模様。
もっとも、その業務負荷もだいぶ改善されてきました。
創業時から超ハードワークだったのが、ようやく「忙しくて残業が多い」に低下。
それでも、まだ業務負荷は200%を越えているのですが。
もう少し人員増強を行えば、ブラック企業脱出は可能なはず。
完成!超高層マンションA
9月、超高層マンションAが官営しました。
他の高層マンションと比べても一際高く、大きくて立派な建物。
住民も多く、建設費に見合うだけの利益が見込めます。
まーすぐに売却してしまうのですが。
売却価格が131億円、売却益31億円。
冒頭の高層マンションよりも売却益が小さいですが、そこは気にしないでください。
一応、原因は道路の向かい側が更地で発展状況が悪いことと思われます。
管理エリアの方も、予定通り高層ビルを建設しました。
手前の青い建物が管理セントラルビル。
奥の建物が新庁舎となります。
とりあえず、予定通り高層ビルを建設したのですが。
稼働率は90%と低いため、経営方針を経費節約に変更。
見た目だけが目的のような建物ですが、売却する訳にもいかない。
とりあえず、赤字にならなければそれでいいや……。
他にも高層マンションが完成した結果、人口は9871人まで増加。
未完成の高層マンションがいくつかあるため、どれか完成すれば達成できるでしょう。
次回、最終回。
株式併合についてですが、自作の1955年開始のシナリオをプレイしていたところ、1969年度までの15年間の間に34社のうち、およそ1/3にあたる、13社が株式併合をしました……
原因は、後退 不況 回復 好況が2年ずつ続いたあとに、5年にわたる後退のあと、2年不況が続いたことかと思われますが、難易度標準でプレイした結果がこれです。景気判断がさらに厳しいいばらの道ならどうなっていたことか、と思っています。
そして1970年11月には、自社株が株式併合を行うはめになりました。でも、資金は1兆円ある状況で公募増資で得られる資金は株価を考えればスズメの涙ほど。それを考えれば、なかなか自社株が株式併合を行うなどということはないと思うので、珍しいシーンを見られたということで、まぁいいか、と思っています。
長々しい文章、失礼いたしました。